ニュース
中国のソーシャルメディアで企業ブランディングを成功させるには:中国、独自のソーシャルプラットフォーム
中国では、TwitterやYouTube、Facebookは事実上禁止されており、代わりに中国独自のソーシャルプラットフォームが主流となっている。企業は、この中国独自のソーシャルプラットフォームによるデジタルエンゲージメントを考えなければならない。また、13億人の市場が、企業に何を求めているのか、どうすれば購買に結びつくのか、把握しきれていない企業も多い。
アジア地域のマーケティングニュースを扱う「ClickZ.asia」では、中国におけるマーケティング活動についてのコラムやノウハウが人気だ(日本のニュースは2013年3月11日以降更新されていない)。人口13億人を抱える巨大市場であることは事実であり、この市場でシェアを握りたいグローバル企業は数多い。
その一方で課題とされるのは、中国の特殊性だ。中国では、TwitterやYouTube、Facebookは事実上禁止されており、代わりに中国独自のソーシャルプラットフォームが主流となっている。企業は、この中国独自のソーシャルプラットフォームによるデジタルエンゲージメントを考えなければならない。また、13億人の市場が、企業に何を求めているのか、どうすれば購買に結びつくのか、把握しきれていない企業も多い。3月22日、ClickZ.asiaに発表された“Digital Engagement in China ? Social Gets Serious [Infographic]”(「中国におけるデジタルエンゲージメント――ソーシャル活動が活発化(解説図付き)」)と題するコラムは、こうした疑問に答えるものだ。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
- テレビ視聴中にソーシャルメディアを使っている人が世界で最も少ないのは日本、ニールセン調査
ニールセンは、ソーシャルメディアと購買に関しての調査で「ソーシャルメディア利用率」「テレビ視聴中のソーシャルメディア利用率」などアジア太平洋地区と他国の地域差をレポートした。 - 新成人のソーシャルメディア利用「ほぼ毎日書き込む、30.4%」、ニフティ、コムニコ、ライフメディア調査
ニフティとコムニコ、ライフメディアは1月11日、2013年に成人式を迎える新成人を対象にした、ソーシャルメディアの利用実態調査を発表した。 - 「あのひと」買いを行っている人は全体の35.4%〜調査データランキングTOP10
「調査のチカラ」で人気がある調査データを紹介します。「日本人の意外なアイス事情」や「『あのひと』買いの実態を調査」に関するデータがランクインしました。 - アジア新興国におけるソーシャルメディアの現状
今、海外進出する多くの企業がマーケティング戦略で課題を抱える。既存の手法が行き詰まりをみせる中で注目されるのがソーシャルメディアだ。アジア新興国の現場で活躍するコンサルタントの知見を紹介しよう。 - 先進国企業の事例から見えるソーシャルメディアの特性
成長著しいアジアの新興国では、ソーシャルメディアが新たな情報インフラとして拡大している。日本企業がソーシャルメディアを活用して市場での優位性をどう確保していくべきか。欧米企業の取り組みを例に探る。