第4回 Trading Deskの基礎――成立の背景からビジネスモデル、今後の展開予想まで：【連載】これで分かる！ アドテクノロジー入門（2/2 ページ）

アドテクノロジーの進化により、さまざまなプレイヤーが出現してきています。DSP（DemandSidePlatform）やSSP（SupplySidePlatform）もそうですが、それらを運用する業態／組織であるTrading Deskが日本国内でも立ち上がりつつあります。今回はTrading Desk成立の背景から、ビジネスモデルの考察、プレイヤーの動きなどを解説します。

[戸田鉄平，スパイア]

広告取引で発生したマージンがTrading Deskの収益

　米国と異なり、日本国内では広告はマージン制で取引がされています。そのため、Trading Deskの多くは、広告取引で発生したマージンが本質的な利益です。

　米国では一般的に、広告運用に対して運用フィーやレポーティングフィーといった費用が発生しますが、日本の商慣習では実現されていません。

　今ではまだ価格競争にはなっていませんが、アドテクノロジーのさらなる進化によって、運用による差別化ができなくなった途端、値引き合戦が始まります。その結果、Trading Deskは淘汰されていくでしょう。そのような事態を回避するためか、各社は独自に運用ノウハウを体系化したり、独自のソリューション開発に力を入れているように見受けられます。