Googleのように使えるBI「ThoughtSpot」がなぜデジタルトランスフォーメーション（DX）に必要なのか：いよいよ日本進出（1/2 ページ）

Gartner「Magic Quadrant for Analytics and Business Intelligence Platforms」で6年ぶりに新たなリーダーとなった分析プラットフォーム「ThoughtSpot」が満を持して日本に進出。

[織茂洋介，ITmedia マーケティング]

　ThoughtSpotは2019年6月5日、記者向けの説明会を東京で実施し、日本法人「ソートスポット合同会社」を設立したことを発表した。

　2012年に米国で創業したThoughtSpotは、自然言語を使ってGoogleのようなUIで誰でも簡単に高度なデータ分析を可能にする。また、AIを活用することで、ユーザーが求めたデータのみならず関連しそうなインサイトを自動で提供してくれるところも特徴だ。

自然な質問文でデータを探索《クリックで拡大》

　さらに、独自の高性能アーキテクチャで何十億行もの膨大なデータを高速処理し、スピード、セキュリティ、ガバナンスを損なうことなく全量の明細データを分析することが可能になっている。

　ThoughtSpotは大企業における全社レベルでの利用を想定した製品で、海外では既に小売業や、金融、通信、製造、製薬といったさまざまな業種で導入実績がある。具体的な導入企業としては7-11、BT、Celebrity Cruises、Daimler、De Beers、Hulu、Miami Children's Health System、Nationwide Building Society、Scotiabankなどの名が並ぶ。

　Gartnerによる2019年の「Magic Quadrant」においてThoughtSpotは、アナリティクス&BI部門で「リーダー」に選出された。この領域で新興ベンダーがリーダーになるのは6年ぶりのことだという。

好奇心を開放する全く新しい分析UI

　ThoughtSpot CEO（最高経営責任者）のスディーシュ・ナイア氏は、前職ではハイパーコンバージドインフラ（HCI）ベンダーの雄として名をはせるNutanixのプレジデントを務めた。Nutanixにおいてナイア氏は同社の時価総額を90億ドル以上にするなど、その成長に大きく貢献したことで知られる。

スディーシュ・ナイア氏

　エンタープライズITの世界をよく知るナイア氏は、データ活用が進まない日本の現状を念頭に次のように述べる。

　「あらゆる業種に破壊的なデジタルネイティブ企業が進出している。彼らの武器となるのがデータだ。一方で既存の大企業ではこのデータが活用されていない。データ分析は専門家の領域で、彼らがデータを分析してダッシュボードに載せるまで、ビジネスユーザー部門はデータにアクセスできない。自分の抱いた疑問に答えを出すことができない」

　ビジネスユーザーがリアルタイムでデータを活用するためには、データを見るだけでなくデータと対話しなくてはならない。そこで重要になるのが、同社の売りである自然言語によるデータの探索だ。「大豆の貿易に関する昨年度の興味深い統計を見せて」「どのバーボンウイスキーが売れ筋か」といった自然な問いかけで必要なデータを見つけ、さら探していたデータのみならず、役に立ちそうな関連データをAIが探してきてくれるのだ。

　「好奇心を開放することが重要」とナイア氏は語る。ThoughtSpotはそれを支援し、あらゆるビジネスユーザーにデータ分析のメリットを提供できるというのだ。