調査リポート
社会貢献活動につながる商品・サービスを積極的に利用したい消費者が57％──大和証券ネクスト銀行調査：今日のリサーチ（「調査のチカラ」より）
大和ネクスト銀行が実施した社会貢献に関する調査によると、「社会貢献活動につながる商品・サービスを積極的に利用したい」という回答が半数を超えたそうです。
大和証券グループの大和ネクスト銀行は、「社会貢献に関する調査 2018」を発表しました。調査対象は全国の15〜69歳の男女。調査期間は2018年3月2〜5日で、1000人の回答を得ています。同調査では、社会貢献に関する意識や実態を探るため、さまざまな側面で質問を投げかけています。まず、企業活動に関わるところに着目して見てみましょう。
企業の社会貢献活動、実はすごく見られている
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
資生堂ジャパン＆日本マクドナルドのCMOと「愛される商品」を生み出す方法を語る
商品力や宣伝力だけでは、もはや人は動かない。人の行動を変え、自社の商品が選ばれるにはどうしたらいいか。戦略PRのプロとマーケティングのプロが語る。
本田哲也×佐藤尚之：「人が動く」とはどういうことか？ コミュニケーションのプロと語る
インターネットとSNSの浸透で個々人の興味はさらに細分化されていく中、企業はどのように消費者とコミュニケーションすべきか。戦略PRのプロとコミュニケーションのプロが語る。
企業の社会課題への解決姿勢は商品の継続利用や他者への推奨意向に影響――メンバーズ調査
メンバーズが実施した「エンゲージメント・サーベイ」によると、Webサイトで本業による社会課題への解決姿勢を訴求する企業に対しては、消費者の継続利用や他者への推奨意向が高まることが明らかになった。
ブランドの社会的・政治的問題に対するスタンスで購買行動を決定する消費者、日本では約4割
エデルマン・ジャパンは、日本の消費者の約4割が、ブランドの社会的・政治的問題に対するスタンスによって購買行動を決定しているとする調査結果を発表した。