「結局ステマでしょ？」の批判にどう応えるか――戦略PR再定義に向けて：【連載】インターネット時代の企業PR 第36回

マス広告を中心としたコミュニケーションに代わる（あるいは補完する）新たな手法として近年注目を集めてきた「戦略PR」に批判の目が向けられています。その理由を考えてみましょう。

[細川一成，電通パブリックリレーションズ]

　このところ、「戦略PR」という言葉が、PR、宣伝などコミュニケーション業界関係者の議論の的になっているようです。2015年3月に日本インタラクティブ広告協会（JIAA、旧インターネット広告推進協議会）が提示した、ネイティブアドに関するガイドラインを巡る議論では、「ネイティブアド」の名前で展開される、広告表記を行わない広告について、その不適切性が指摘されていますが、それに類似した議論として、広告費を掛けずに広告と同様の効果を期待できるという触れ込みの「戦略PR」もまた、不適切性があるのではないかといわれているのです。実際、雑誌社などが主催するセミナーやカンファレンスでも、ネイティブアドをめぐる問題とともに戦略PRの在り方が議論されるようになってきています。

関連記事

• マーケター8割が「デジタル戦略PR」に注目――PR TIMESと宣伝会議が調査
• ブログ、この10年――ステマ騒動が炙り出したブログの存在価値
• PR会社に求める能力はパブリシティの獲得力だけ？
• ソーシャルメディア分析ツールに期待される「その道のインフルエンサー」を見分ける力（TechTargetジャパン）

戦略PRの定義