電通と東北大学、エイジング社会研究センターが産学連携で「スマート・エイジング・ラボ」を開設：発想が豊かになる会議室？

電通と東北大学の加齢医学研究所スマート・エイジング国際共同研究センター、特定非営利活動法人エイジング社会研究センターは11月22日、産学連携の組織「スマート・エイジング・ラボ」の設立に合意したと発表した。

[ITmedia マーケティング]

　「スマート・エイジング・ラボ」は、東北大学のスマート・エイジング国際共同研究センターの研究成果をベースに、電通の企業ネットワーク力やブランド開発力とエイジング社会研究センターの事業企画開発力／産学コーディネイト力を融合させ、新たな商品やサービスの開発を目指す産学連携の組織。同ラボではまず「共感」をテーマに、2013年に異業種で構成する産学連携型のコンソーシアムを立ち上げる。

　ラボの設立に先立ち、東北大学のスマート・エイジング国際共同研究センターでは、人間の日常の精神活動について脳の直接計測を行い、時間軸に沿った「ゆらぎ」として定量化する手法を世界で初めて開発した。同センターでは「共感」を、「自己のゆらぎ」と「他者のゆらぎ」が共鳴する現象であると仮定し、検討を続けている。

　商品やサービスの開発段階から「複数の潜在ユーザー同士の相互作用」を考慮すると、現実の「共感度合」を反映した商品開発が可能になると同センターは述べる。今後は異業種企業の連携の下で実証実験を行い、「家族の心が通じ合う住宅」や、「発想が豊かになる会議室」など、新しいタイプの商品開発を目指す。

　近年、認知神経科学の研究成果と産業界の活動の結合を目指す、いわゆるニューロ・マーケティング分野の活動が活発化しつつある。