2024年の消費者購買行動変化 「日本酒」に注目してみると……:事実データで分かること
2023年と比較して2024年の消費者の購買行動にはどのような変化があったのか。カタリナマーケティングジャパンが分析した。
カタリナマーケティングジャパンは、リテールメディアネットワーク「カタリナネットワーク」内で集積した年間売り上げ12兆円規模の実購買データ(ID-POS)を基に、2023年と比較して2024年の消費者の購買行動にどのような変化があったのか、分析結果レポートを発表した。
2024年、消費者の買い物行動はどう変わったか?
消費者の2024年の総購入金額は2023年と比較して1.0%の増加で、ほとんど変化がなかった。1人当たりの購入数量は前年比97.9%で、2.1%減少した。逆に平均購入単価は103.2%に上昇した。ただし、上昇率は前年より低く、値上げ傾向は落ち着きつつある。
1回当たりの購入金額は62.6円増加しており、1回当たり購入数量(買い物かごに入れる数)は0.1個減少した。1商品当たりの平均購入単価は7.7円上昇した。
購入者数(ID数)を対前年比で見ると、全46カテゴリー中43カテゴリー(93.5%)で前年を割っており、全体的に減少した。減少幅が大きいカテゴリーTOP20は以下の通りだ。
この中で日本酒は、2023年10月の酒税法改正での減税によって価格の高騰が押さえられているにもかかわらず、購入金額、購入数量、購入人数が前年を下回った。
購入人数が減少する際は、もともと購買量が少ないライト層から減っていき、カテゴリー内には購買量が多いヘビー層の割合が増えるため、購入人数の減少とともに一人当たりの購買量が増えていく傾向がみられるのが一般的だ。
しかし、日本酒カテゴリーでは、購入人数とともに一人当たり購入数量なども減少しており、ライト層からヘビー層まで、全体的に購入者が減少していることがうかがえる。
日本酒を飲む機会の創出など、新たなターゲットへのアプローチとともに、既存購入者の流出を抑えられるかが課題ということになる。
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