2024年のバレンタインデー予算は前年比1.3倍 「自分チョコ」など増加――インテージ調査:今日のリサーチ
インテージが実施したバレンタインデーに関する調査の結果です。
インテージは、全国の15歳から79歳の男女2500人を対象に、2月14日のバレンタインデーに関する調査を実施しました。
調査対象のうち女性(1257人)に対し、チョコレートをどのような目的で用意するかを聞いたところ「渡す予定はない」と答えた人は36.4%で、前年の42.7%から6.3ポイント減少しました。最多は「家族チョコ」(44.7%)で、「自分チョコ」(21.7%)、「友チョコ」(13.9%)、「世話チョコ」(13.7%)、「義理チョコ」(11.7%)が続きました。ほとんどの目的でチョコレートを渡す人は増えており、特に自分チョコは前年比164%と大きく増加しています。
義理チョコも復活、しかし本音は……?
女性のバレンタインデーの平均予算は5024円で、前年比1.34倍と、大幅に増加しました。
チョコレートの種類ごとの1つ当たり平均金額は高い順に、本命チョコが3222円、自分チョコが1766円、家族チョコが1575円、友チョコが1298円、世話チョコが1240円、義理チョコが970円でした。本命チョコは、用意する人こそ微減となっているものの、単価は前年の2306円から大幅に上がっています。
前回の調査(関連記事:「職場の義理チョコはオワコン? 女性の8割が『参加したくない』――インテージ調査」)では、職場の義理チョコについて否定的な声が多いことが分かりましたが、今回はわずかながら義理チョコも増えています。背景には、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染症法上の位置付けが「5類」に変更されて通勤の頻度が増加していることがあるようです。しかし、有職女性に職場の義理チョコへの参加について聞くと、「参加したくない方だ」と答えた人は前年に続き8割を超えました。また、今回のバレンタインで義理チョコを渡す予定の女性のうち4人に1人は予算を減らしたいと考えていることが分かりました。
チョコレートの購入場所は「スーパー」(46.6%)、「デパート」(46.1%)、「チョコレートやお菓子の専門店」(23.1%)がトップ3で、デパートと専門店はそれぞれ8.1ポイントと3.5ポイント増加しました。一方、「ECモール」の割合は前年の11.5%から6.7%に減少。より多くの人々が実店舗に回帰していることがうかがえる結果となりました。
ポストコロナのバレンタインデーは、古い慣習にとらわれず、誰もがストレスのない形で迎えたいものですね。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.