営業職の報酬体系の実態、「成果連動型」の導入効果は？――Xactly調査：今日のリサーチ

20代営業職の約4割が望む成果連動型の報酬制度。モチベーション向上はもちろん、人材採用や人材流出防止の観点でも、導入のメリットはありそうです。

[ITmedia マーケティング]

　営業職の生産性やエンゲージメントの低さは日本企業の課題としてしばしば取り上げられるところですが、その要因の一つとして考えられるのが報酬体系です。

　トップラインの成長と適切な報酬体系は企業の収益向上に欠かせない要素。諸外国のように営業職が成果連動型のインセンティブ報酬制度をすると、成果やモチベーションのアップにどのように影響するのか。レベニューオペレーション（RevOps）プラットフォームを提供するXactly（エグザクトリー）は日本国内の営業職約2208人を対象に、調査を実施しました。

　今回の調査では成果連動型報酬について「成果の度合いに応じて、所定のパーセンテージで支払われる賞与のこと。歩合制、出来高払い制、コミッション制とも言われるインセンティブ報酬。個人のノルマなど条件を満たしていなくても全員がもらえるボーナスのような賞与にかかる報酬は含まれない」と定義しています。

　成果連動型の報酬制度が導入されているのは全体の約4割。現職で成果連動型の報酬制度が「ある」と回答した人、「ない」と回答した人、それぞれに「営業職へのやりがい」を聞くと、「ある」と回答した人の51.4％が仕事にやりがいを感じていることが分かりました。この数字は「ない」と回答した人に比べて約15ポイントも高い結果となっています。

営業職へのやりがいについて

若い世代ほど成果連動型の報酬体系を望んでいる