DX着手企業は84％、そのうち成果が出ている企業は75.4％に――電通デジタル調査：今日のリサーチ

電通デジタルが6回目のDX調査の結果を発表。今後日本企業がDXにおける成果を創出し、持続的な成長を実現するためには何が必要となるのでしょうか。

[ITmedia マーケティング]

　電通デジタルは2022年度版「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査」の結果を発表しました。同調査は2017年から実施しており、今回は6回目。日経BPコンサルティングに委託し、従業員数500人以上の国内企業所属者3000人（経営・社業全般、経営企画・事業開発、営業／営業企画・販売、カスタマーサービス、製品開発、企画・調査・マーケティング、デジタル統括／推進、IT／情報システム、広報／宣伝部門）を対象に、デジタルトランスフォーメーション（以下、DX）の取り組み状況や取り組み流域、計画推進上の課題、人材面での課題などについて聞いています。　

　今回、すでにDXに着手していると回答した企業は前年比3ポイント増となる84％でした。コストや人材、既存事業の壁など、DXを推進する上での障壁も全体的に減少傾向にあるようです。DXの成果が出ている企業は75.4％、こちらは前年比5.5ポイント増となっています。

DXの取り組み状況（出典：電通デジタル、以下同）

DXを推進する上での障壁

DX成果創出と持続的成長に向けた8つのKSF（重要成功要因）とは？