PRTech最前線 コロナ禍で加速する広報DXとどう向き合うべきか：業界トップランナーが語る

発展目覚ましいPRTech市場。背景には、企業の広報・PR活動に対する意識の変化がある。ITmedia マーケティング編集長も登壇した日本マーケティング学会リサーチプロジェクト合同研究報告会のハイライトを紹介する。

[大西花絵，ITmedia]

　マーケティング部門がMA（マーケティングオートメーション）を、営業部門がSFAを使うように、広報・PR部門においてもデジタルツールの活用が求められている。そうした中、研究者と実務家で構成される日本マーケティング学会の35のリサーチプロジェクトの一つであるマーケティング／PRテクノロジー研究会（リーダー：春木良且　フェリス女学院大学教授）では、マーケティングとPRの境界があいまいになりつつあることを念頭に置きつつ、広報・PRで使われるテクノロジー（以下、PRTech）に関する情報収集と体系化を試みている。

　同研究会は2021年3月13日、日本マーケティング学会リサーチプロジェクト合同研究報告会（春のリサプロ祭り）の枠組みの中で、研究報告会をオンラインで開催。ビーコミ代表取締役で日本マーケティング学会常任理事を務める加藤恭子氏とPRTech提供事業者3社のキーパーソンが「コロナ禍で進むデジタル化：ニューノーマル時代に求められるマーケティングPRテクノロジーとは」をテーマに発表を行った。後半ではITmedia マーケティングの織茂洋介編集長がゲストに招かれ、各社の発表を受けて加藤氏と対談を実施。PRTechの課題と展望について語り合った。本稿ではそのハイライトを紹介する。

企業の情報発信にデジタルの活用は必須