新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大により対面営業が困難になる中で急速に市場を拡大させたのがオンライン商談システム。独立系ITコンサルティング・調査会社のアイ・ティ・アール(以下「ITR」)は、国内のオンライン商談システム市場規模推移および予測を発表しました。
オンライン商談システムは電話とWebブラウザを組み合わせた遠隔営業支援システムで、PC画面の共有、トークスクリプト表示、テキストでのチャット、商談の記録といった機能が含まれます。調査ではWebサイト上にすぐにビデオ通話(資料共有など可能)を開始できるボタンなどを配置し、顧客は特定のビデオ通話アプリをインストールしていなくてもパスワード番号を入力するだけで、ブラウザ上で即座に商談を開始できる機能を有する製品・サービスを対象としています。
オンライン商談システム市場の2019年度の売り上げ金額は13億円で前年度比132.1%増でしたが、2020年度はコロナ禍の影響によりさらに市場が拡大。176.9%増で着地する見込みです。また、コロナ収束後もニューノーマルな働き方としてオンラインでの商談はある程度定着することが予測されることから、ITRでは、2024年度のオンライン商談システム市場は135億円、CAGR(2019〜2024年度)は59.7%の高い伸びを見込んでいます。
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