東京五輪を「訪日観戦したい」 中国58.4％、米国21.0％――ブレインパッド調べ：今日のリサーチ

東京五輪に関して世界の2大国で意識調査。米中ともに約半数が東京五輪の開催を希望しており、訪日しての観戦意向は中国の方が強いことが分かりました。

[ITmedia]

　ブレインパッドは、同社が日本国内の公式販売パートナーとなっているBrandwatchのマーケティングリサーチツール「Brandwatch」を利用して、東京五輪の開催に対する海外の意識調査を実施しました。同ツールが持つスマートフォンアプリの広告表示スペースをアンケート調査に活用できる機能「Brandwatch Qriously」を活用して米国と中国で5万種類を超えるスマートフォンアプリの広告表示スペースにアンケートを配信。18歳以上の男女2051人から回答を得ています。

　調査の結果、米国の48.4％、中国の46.8％が、「2021年に東京五輪を開催してほしい」と回答しました。一方、「東京五輪のために訪日したいか」という質問に対して「はい」「多分（訪日したい）」との回答は、米国21.0％、中国58.4％となり、大きく差が開きました。

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開催に当たり配慮すべきことを米中の人々はどう考えている？

　東京五輪の開催に当たり配慮すべきことを問う質問に対しては、米国は「選手の感染対策」（30.5％）、中国は「観客の感染対策」（28.7％）が最多の回答となりました。日本国内の感染拡大に対しては米中ともに3割以上が「非常に深刻」と認識しているようです。

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　世界的なスポーツの祭典を楽しみに待つ気持ちに国境はありません。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大が収束し、一日も早く、誰もが安心して日本を訪れることができるようになることを願ってやみません。

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