アクセスログの構造化に関する産学共同研究を開始、大阪大学とオプト：アクセスログから消費者行動を可視化？

オプトは12月4日、大阪大学の産業科学研究所と共同研究を開始すると発表した。ユーザーのアクセスログに情報工学を使った「意味づけ」を行い、URLの内容やユーザーの行動を判別できる仕組みの構築を目指す。

[ITmedia マーケティング]

　今回の研究はURLに共通の意味付け行うことにより、これまで十分に活用できなかったアクセスログを、分類／分析できるようにすることを目指すというもの。研究が実用化すると、URLの飛び先の情報を系統立てて整理することができ、アクセスログに含まれる非構造情報（データ構造の定義がなされていない文書や画像、音声、動画など）であるURLを構造化することが可能となる。これによりアクセスログとリサーチパネルの属性データを組み合わせれば、ユーザー1人ひとりの行動履歴から規則性を見出し、ユーザー全体の行動特性を見られるようになる。つまり「誰が（年齢／性別／職業など」」「いつ」「どんなサイトを」「どれくらい」見たか可視化できるようになる。

　同研究ではオプトが独自に研究してきたURL解析技術の研究成果を融合し、「インターネットユーザーが商品を選択するきっかけや動機の解明」「商品選択後の行動」などについて、より定量的に行動を分析し、「アクセスログを有効に活用できる形に変換するサービス」の提供を目指す。

　これまで、いわゆるビックデータの代表例として、アクセスログを多くの事業者が活用しようとしてきたがログ自体は、理解不能な文字データであり、分析には高度なノウハウが必要で、データを十分活用できていない。一般的にURLの内容を把握する手法として、テキストマイニング（テキストを対象としたデータマイニングのこと）が現在の主流だが、この方法では分析対象サイトの深い意味的関係を適切に捉えることが難しく、ユーザーの「行動」そのものを定量的に把握するのが困難だった。