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» 2012年11月21日 11時00分 UPDATE

オンライン動画広告の業界マップ:日本版、広告テクノロジー業界マップ2012 (オンライン動画広告)

アドテクノロジー企業の相関関係が分かる「広告テクノロジー業界マップ」のオンライン動画広告版と米国のオンライン動画広告の状況を併せて紹介します。

[ExchangeWire Japan]
ExchangeWire

 ExchangeWire Japanは、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(以下DAC)の協力のもと、“カオスマップ”と呼ばれている「広告テクノロジー業界マップ」の日本市場版を作成しました。

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 これは、日本の広告テクノロジー市場を解説していくための試みであり、フィードバックをもとに改訂を重ねていく予定です。第1弾として「オンライン動画広告」の相関マップを公開します。米国では、トップブランド企業の多くがすでにDSP(Demand Side Platform)やRTB(Real Time Bidding)のテクノロジーを活用し、キャンペーンを展開していますが、市場を牽引しているのが動画広告です。動画広告のリーチの高さと、ユーザー属性情報の精度の高さ、数値化されたレポートによる費用対効果の分かりやすさが企業に受け入れられている要因です。

 米国のインターネット動画は「映画/ドラマなどメディア企業によるプロフェッショナルな動画の配信」と、「UGC(User Generated Contents) と呼ばれる一般ユーザーが作成した動画共有」の2つの分野で利用が活発です。日本に比べ、動画を提供するメディアや共有プラットフォームの数が多く、ユーザーの動画視聴が分散化しているので、(プラットフォームを超えて)オンライン動画の流通を促進する環境が発達しています。米IAB(アメリカのインターネットネット広告団体:Interactive Advertising Bureau)が今年4月に発表した資料では、2011年の米国ネット広告市場で動画広告は、前年の5%から6%へシェアを伸ばし、18億ドル(約1440億円)の売り上げが報告されています。また、米eMarketerが今年2月に発表した市場予測によると、(ネット広告市場での)動画広告のシェア予測は、2012年の7.9%から2016年には15%に拡大します。日本では、動画広告市場に関する市場データが十分に公表されていませんが、今後ExchangeWire Japanでは日本でサービス準備を進めている企業へのインタビューなどを通して、日本市場の動向を掘り下げていきます。

※本マップは、米LUMA Partners社のVideo LUMAscapeのカテゴリをベースに、日本国内でのサービス提供を確認できたカテゴリのみ掲載しています。


※この記事はExchangeWire Japanの「日本版、広告テクノロジー業界マップ2012 (オンライン動画広告)」の原稿を一部修正して転載しています。


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